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この記事は、リハビリ職の老後問題について、定年制度や退職金、収入アップの方法を真剣に考えるという記事となります。
- 漠然と、老後の問題が気になります。
- やっぱり、老後のお金が心配です。
- リハビリ職でも、老後は気にしないといけないのかな？
という、心配や疑問について解説していきます。この記事を読んでもらったら、「老後のことが、少しわかってきました」「今から目標を決めて、貯蓄や収入アップを目指します」など、考え方が変化して、これからの行動に繋がります。
私自身も、老後のために貯蓄をしたり、生活水準の見直しなどを行い、老後生活が困らないように考えて行動しています。今世代の高齢者は、厚生年金で生活できていますが、次世代の高齢者は、厚生年金だけでは生活できない時代になりそうなので、思い立ったら行動した方が良さそうですね。
この記事を読んでもらうと、
- 老後の問題について、少し考えるようになりました
- 月５万円稼げるように、副業を頑張ってみます
というように、老後について少し前向きに向き合えるようになります。
この記事は、収入をアップするための記事ではありませんが、後半の記事の中で投資信託について少し触れています。投資信託は理解し上手く活用すれば、老後の資金にプラスなります。ただ、もちろんマイナス（資金）もありますが、十分に理解すればプラスになる可能性が高い投資となり、結果的に収入がアップします。
是非、参考にしてみてくださいね。
定年制度の問題
リハビリ職の定年制度の問題は、何があるのでしょうか？
- 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の資格には、定年は存在しないが、組織（病院や施設等）としての定年制度はある
- 特に理学療法士、作業療法士は、介助をする場面が多く、体力が必要な場面が多い
があります。
特に、国公立の病院は定年制度があるので、６０歳までと定められている病院がほとんどです。また、リハビリ職は個別リハビリテーションを行うことが多く、基本動作やADL訓練で介助を行う場面が多々あり、腰痛や疲労の原因となります。
それでは、生涯現役でリハビリ職で働けるには、どうすれば良いのか検討していきます。
６０歳で退職←必要とされる人材を目指す
組織（病院や施設）により違いがありますが、６０歳で定年と定められている組織が多いです。なので、再雇用を目指すため、必要とされる人材となるように目指しましょう。
必要とされる人材とは、
- 人間関係が良好（他職種を含む）
- 専門性が高い
などがあります。
人間関係を良好にする方法や、専門性を高める方法など、下記に詳しく記載しているので、参考にしてみてください。
体力の低下←役職（デスクワーク）や筋力作り（疲れにくい体）
高齢になる度に、体力の低下から腰痛や疲労が蓄積されるので、役職に就く（デスクワーク）ための準備や体力作りを
行いましょう。
具体的には、
- 中企業以上の病院や施設の役職になれば、組織運用の仕事が多くなり、デスクワークが多くなります
- 自らトレーニングをして、筋力向上や疲れにくい体を作る
などがあります。
役職に就くのは、すぐにできる事ではありませんが、リハビリ職のスキルがあれば、職場によっては目指すことも十分可能です。下記に詳しく記載しているので、気になる記事があれば、参考にしてみてください。
退職金の問題
リハビリ職の退職金は、いくらもらえるのでしょうか？
まだ、平均年齢が若いリハビリ職の方は、退職金を真剣に考えている方は少ないのではないでしょうか。まずは、全国平均の退職金を参考にしてみましょう。
全国平均の退職金は？
全国平均の退職金はいくらもらっているのでしょうか？
1人平均退職給付金：２,２８０万円
厚生労働省
勤続２０年以上かつ４５歳以上の退職者の大学卒（管理・事務・技術職）が対象となります。
もう少し詳しく知りたいよって方には、こちの記事（厚生労働省）から拝見してみてください。
皆さんは、この金額をみて、どのように思われたのでしょうか？次は、リハビリ職の退職金はいくらもらえるのか、計算してみましょう！！
いくらもらえるか計算しよう。リハビリ職は意外に貰えない！？
それでは、退職金をいくらもらえるのか計算してみましょう。
一般的な退職金の金額はこのような計算式となります。
退職金＝基本退職金＋付加退職金
厚生労働省
基本退職金とは、掛金月額と納付月額に応じて法令で定められている金額となります。掛金月額と納付月額については、こちらの表（厚生労働省）をご覧ください。
付加退職金とは、運用利回りが予定運用利回りを上回った場合、これを基本退職金に上積みするもので、運用収入の状況等に応じられて定められている金額となります。
皆さんも一度、働いている病院や施設での退職金制度を確認してみてはいかがでしょうか？
老後２,０００万円の問題
金融庁から、老後生活には約２,０００万円が必要とされています（金融庁ホームページ参照）。
リハビリ職の退職金が、２,０００万円以上が確保されている場合は良いのですが、２,０００万円以上が確保されない場合は詳細を確認してみてください。
収入と支出の差が５万円足りない（赤字）
収入と支出の差が約５万円足らず、毎月の赤字額が約５万円となります。
高齢夫婦無職世帯（夫６５歳以上、妻６０歳以上の夫婦のみの無職世帯）
・実収入：２０,９１９８円
・実支出：２６,３７１８円
差額：ー５,４５２０円（赤字）
金融庁
となります。
この毎月の約５万円の赤字金額を、自信が保有する金融資産より補填しなければいけません。
３０年で約２,０００万円必要
毎月の約５万円が必要となるので、３０年で約２,０００万円が必要になる計算となります。
高齢夫婦無職世帯（夫６５歳以上、妻６０歳以上の夫婦のみの無職世帯）
・３０年：約２,０００万円が必要
・２０年：約１,３００万円が必要
金融庁
となります。
支出については、特別な支出は含まれていないので、例えば老人保健施設への入所必要や住宅リフォームが必要な場合、支出が増えて必要な金額がさらに増えます。
これから収入アップを目指す
老後生活で約２,０００万円を確保できる方は良いのですが、約２,０００万円を確保できない方は、これから収入アップを目指して老後生活を豊かにするために行動しましょう。
収入アップを目指すための手段は、いくつかありますが、
- 副業で収入アップ
- 転職で年収アップ
- 積立NISAとiDECOで長期資産運用
を紹介します。
副業や積立NISAとiDECOはリスクがなく、すぐに始められるので、オススメです。転職は年収アップする可能性もありますが、それなりにリスクがあるので、まずはリスクがない「転職活動」をオススメします。
副業で収入アップ
副業で収入アップを目指しましょう。
副業はすぐに始められて、リハビリ職でも可能な収入アップ方法です。
副業についての詳細な記事はこちらをご覧ください。
転職で年収アップ
転職で年収アップを目指しましょう。
ただし、誰でも転職をすれば年収がアップするとは限らないので、検討している方は注意が必要です。
でも、転職活動自体はリスクはないです。年収アップを目指したい方や、今の職場に不満がある方は、転職活動から初めてはいかがでしょうか？
転職についての詳細な記事はこちらをご覧ください。
つみたてNISAとiDECOで長期資産運用
つみたてNISAとiDECOで長期資産運用をしてみよう。
…長期に亘る資産形成を支援する制度として、税制面で一定の優遇が行われる「つみたてNISA」と「iDECO」がある。
金融庁
金融庁からも長期資産形成として、「つみたてNISA」と「iDECO」が紹介されています（金融庁のホームページ参照）。
- つみたてNISA：年間４０万円までの積立投資について運用益が非課税（２０３７年までの時限措置）であり、手数料等が安い公募株式投資信託商品などに限定されている。
- iDECO：掛金の上限は、年間１４.４万円〜８１.６万円であり、運用益は課税停止中であることに加え、掛金も金額所得控除、年金受給時も一定の税優遇がある。
ライフイベントに応じて引き出すことが可能な「つみたてNISA」と、年金制度として所得控除が認められている「iDECO」を上手に活用してみましょう。
つみたてNISAとiDECOに関する、詳細な記事はこちらを参考にしてみてください。
まとめ：老後資金に不安な方は、収入アップを目指して、豊かな老後生活ができるように行動しましょう
老後資金の２,０００万円が確保できない方は、収入アップを目指して、豊かな老後生活ができるように、これから行動していきましょう！！
まとめた内容はこちらになります。
以上となります。
リハビリ職はまだ若い方が多いので、今から老後資金を確保しておけば、十分に間に合うと思います。お金に困らない老後生活ができれば良いですね。
個人的には、つみたてNISAやiDECOを活用して、厚生年金と併用すると良いかと思います。そうすれば、豊かな老後生活に一歩近づけるはずです。是非検討してみてくださいね。
また、収入アップではありませんが、固定費を節約することで、資産を残すことも、重要かと思います。詳しくはこちらの記事も参考にしてみてください。
これで、この記事は以上となります。
漠然としていた老後資金の必要性が理解できて、皆さんの安心に繋がれば良いと思います。資金が足りない方は、是非収入アップを目指してくださいね。
管理人 ラフィト
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